所長・フェロー一覧
- 所長
- フェロー一覧
- 影山 摩子弥（かげやま・まこや）
- 下田屋 毅（しもたや・たけし）
- 室井 孝之（むろい・たかゆき）
- 村木 真紀（むらき・まき）
- 佐藤 暁子（さとう・あきこ）
- 竹村 伊央 （たけむら・いお）
- 鎌田 安里紗（かまだ・ありさ）
- 潮崎 真惟子（しおざき・まいこ）
- 石田 建一（いしだ・けんいち）
- 木村 則昭（きむら・のりあき）
- 井出 留美（いで・るみ）
- 松下 修（まつした・おさむ）
- 吉水 由美子（よしみず・ゆみこ ）
- 戸成 司朗（となり・しろう）
- 大喜多 一範（おおきた・かずのり）
- 郷原 信郎（ごうはら・のぶお）
- 川瀬 健二（かわせ・けんじ）
- マクティア・マリコ
- 下田 一郎（しもだ・いちろう）
- 森 摂（もり・せつ）
- お問い合わせ・ご連絡先
所長
町井 則雄（まちい・のりお）
株式会社オルタナ オルタナ総研所長/株式会社シンカ 代表取締役社長/一般財団法人 22世紀に残すもの 理事長/岩手町政策アドバイザー など
1993年日本財団に入会。「日本財団図書館」・「日本財団公益コミュニティサイト『CANPAN(カンパン)』」の企画・開発を行うと共に、企業のCSRの取り組みを可視化するデータベース「CANPAN CSRプラス」の企画・開発に携わる。「世界を変えるデザイン展」、「未来を変えるデザイン展」の企画・総合プロデューサー。日本財団を2016年9月に退職、企業の社会課題解決型ビジネス創出のサポートやCSR支援を行うため株式会社sinKA(シンカ)を立ち上げ、現在に至る。経産省 地域新成長産業創出促進事業審査委員、内閣府「新しい公共推進会議」情報開示・発信基盤に関するワーキング・グループ委員、G4マルチステークホルダー委員会委員、CSR検定委員会 委員等を歴任。著書(共著) ｢CSR検定テキスト｣ 、「企業と震災(木楽舎刊)」 など。
フェロー一覧
影山 摩子弥（かげやま・まこや）
横浜市立大学都市社会文化研究科教授、横浜市立大学CSR＆サステナビリティセンターLLCセンター長。専門は経済原論、経済システム論、地域CSR論。国内外の行政機関、企業、NPOなど様々な組織からのCSRの相談にも対応。著書『なぜ障害者を雇う中小企業は業績を上げ続けるのか？』（中央法規出版）、『地域CSRが日本を救う』（敬文堂）、『世界経済と人間生活の経済学』（敬文堂）ほか。CSR検定委員会顧問。
下田屋 毅（しもたや・たけし）
ロンドン在住CSRコンサルタント。サステイナビジョン代表取締役。日本と欧州のCSRの懸け橋となるべく同社を英国に設立。大手重工メーカーで人事・労務・総務・労働安全衛生などを担当。イースト・アングリア大学環境科学修士、ランカスター大学MBA修了。2012年より英国IEMA認定サステナビリティ（CSR）プラクティショナー資格講習を日本で定期開催。BBT大学講師。
室井 孝之（むろい・たかゆき）
1975年4月～2017年11月、味の素株式会社勤務。同社では、CSR・人事・労務・総務・監査・法人運営などに従事。CSRでは、CSRニュース、組織浸透、DJSIなどのESG投資指標、東北復興などを担当した。2014年、日本食品業界初のダウ・ジョーンズ・ワールド・インデックス選定時にプロジェクト・リーダーを務めた。2017年12月からオルタナ総研コンサルタント、21年1月からオルタナ総研フェロー。1975年上智大学文学部英文学科卒。オルタナ総研では、サステナビリティ全般のコンサルティングを担当。
【主なコンサルティング実績】
・2018年2月,2019年4月、大手不動産、GPIF採用のESG指数「FTSE」、2019年度同社は「FTSE」に選定さる
・2018年10月、大手飲料メーカー、「フィジビリティ・スタディ」12月プロジェクト稼働。
・2021年6月、大手貴金属事業、GPIF採用のESG指数「MSCI」
・他に2018年2月オルタナ「CSR/ESG強化セミナー」、2019年～2021年2月「サステナビリティ部員塾」にて「ESG情報開示とCSRアンケート」の講師を務める
村木 真紀（むらき・まき）
認定NPO法人虹色ダイバーシティ代表（理事長）。社会保険労務士。茨城県生まれ、京都大学総合人間学部卒業。日系メーカー、外資系コンサルティング会社等を経て現職。当事者としての実感とコンサルタントとしての経験を活かして、LGBTに関する調査研究や社会教育を行う。著書「虹色チェンジメーカー」（小学館新書）
佐藤 暁子（さとう・あきこ）
弁護士。人権方針、人権デューディリジェンス、ステークホルダー・エンゲージメントのコーディネート、政策提言などを通じて、ビジネスと人権の普及・浸透に取り組む。認定NPO法人ヒューマンライツ・ナウ事務局次長・国際人権NGOビジネスと人権リソースセンター日本リサーチャー／代表・Social Connection for Human Rights共同代表。一橋大学法科大学院、International Institute of Social Studies（オランダ・ハーグ）開発学修士（人権専攻）。
竹村 伊央 （たけむら・いお）
1982年名古屋市生まれ。一般社団法人unisteps co-founder / ファッションスタイリスト。高校卒業後渡英し、エシカルファッションムーブメントを作り上げたブランドの1つ、 JUNKY STYLINGに勤務。同時にスタイリストとしてもエシカルを中心としたスタイリングも手がける。 2010年帰国後、2012年にエシカルファッションのPR活動をする団体:ETHICAL FASHION JAPAN(EFJ)を設立。 エシカルの啓発を含めたイベントや講演活動をしながら、2016年よりファッションレボリューションジャパンカントリーコディネーターを務める。
鎌田 安里紗（かまだ・ありさ）
一般社団法人unisteps共同代表。衣服の生産から廃棄の過程で、自然環境や社会への影響を意識する”エシカルファッション”に関する情報発信を積極的に行い、ファッションブランドとのコラボレーションでの製品企画、衣服の生産地を訪ねるスタディ・ツアーの企画などを行っている。暮らしのちいさな実験室Little Life Labを主宰。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程在籍。環境省「森里川海プロジェクト」アンバサダー。
潮崎 真惟子（しおざき・まいこ）
認定NPO法人フェアトレード・ラベル・ジャパン事務局長
一橋大学経済学部卒。一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了（比較経済・地域開発）。デロイト トーマツ コンサルティングを経てオウルズコンサルティンググループにてマネジャーを務める。コンサルタントとしては事業戦略立案などに加え、サステナビリティ・SDGs・人権関連のコンサルティングや政策立案、ルール形成戦略立案、人権デュー・ディリジェンス、NPO/NGO向けコンサルティングなどを多数担当。「児童労働白書2020 ―ビジネスと児童労働―」執筆。労働・人権分野の国際規格「SA8000」基礎監査人コース修了。准認定ファンドレイザー
石田 建一（いしだ・けんいち）
工学博士（建築環境）及び一級建築士。1985年に積水ハウスに入社。パッシブソーラーハウスなどの快適で省エネ住宅の研究を行う。積水ハウスでは、1999年に未来のために良い環境を伝える“環境未来計画”、2008年には”2050年脱炭素宣言“を提案。この実現に向け2009年からCO2排出を1990年比で50％以上削減するグリーンファーストモデル、2013年にはゼロエネルギーハウスであるグリーンファーストゼロモデルの開発を行い、2019年度の新築戸建て住宅の87％をZEHに引き上げる。さらに賃貸住宅やマンションなど全事業のゼロエネルギー化も推進。2021年3月末に積水ハウスを退社。現在、JCLP顧問、工学院大学評議委員
木村 則昭（きむら・のりあき）
1957（昭和32）年、宮城県生まれ。1歳で北海道に渡り、大学に入学するまでずっと北海道育ちなので自称「道産子」。
1982（昭和57）年上智大学外国語学部卒業後、2021（令和3）年5月まで39年間カシオ計算機株式会社に勤務。入社以来約27年間はシステム商品の海外営業一筋。その間オーストラリアに約2年、米国に約4年駐在。その後の約12年間はCSR推進室（後にサステナビリティ推進室）室長としてコンプライアンス及びCSR（サステナビリティ）のグループ内への浸透を推進。
2ndキャリアでは、サステナビリティの最前線で培った経験を活かして、多くの企業（特に中小企業）のSDGs経営の実践を支援することで、微力ながらも社会に貢献したいという志を抱き、2022（令和4）年、Nick’s Chain（ニックス・チェイン）を起業。サステナ経営塾の講座「サステナ経営検定3級試験過去問演習と解説」の講師を2018年度から、「サステナ経営検定2級試験過去問演習と解説」の講師を2021年度から担当。
趣味：ゴルフ、記念切手収集
役職：認定NPO法人環境経営学会理事、認定NPO法人親子はねやすめ理事
井出 留美（いで・るみ）
食品ロス問題ジャーナリスト。奈良女子大食物学科卒、博士（栄養学/女子栄養大大学院）修士（農学/東京大大学院農学生命科学研究科）。ライオン、青年海外協力隊を経て日本ケロッグ広報室長など歴任。311食料支援で廃棄に衝撃を受け誕生日を冠したoffice3.11設立。食品ロス削減推進法成立に協力。食品ロスを全国的に注目されるレベルに引き上げたとして第二回食生活ジャーナリスト大賞食文化部門/Yahooニュース個人オーサーアワード2018受賞。令和二年度食品ロス削減推進大賞消費者庁長官賞受賞。
松下 修（まつした・おさむ）
地域の環境・社会・経済を捉え直し持続可能な地域へ再構築する専門家。行政の地域づくりに関り35年。熊本県山都町SDGs未来都市・自治体SDGsの支援や話題の甲佐町古民家活用事業、FSC宮崎県諸塚村の村づくり事業、鹿児島県屋久島町木造庁舎基本構想や林業振興等他多数。自治体や関係者からの信頼も厚く、コンサルティングは１０年、２０年と続き「一次産業で一喜一憂する村から誇りと意欲を取り戻せた」「今ある資源でできることを考えてくれる」など喜びの声が届く。公共政策学博士、総務省地域創造力アドバイザー、林野庁九州森林管理局・日本製紙（株）等との共同プロジェクト「木になる紙」事務局。合同会社松下生活研究所代表社員
吉水 由美子（よしみず・ゆみこ ）
マーケティングクリエイティブディレクター/消費者のライフスタイルのリサーチスペシャリスト
立教大学卒業後、(株)アサツーディ・ケイなど数社の広告代理店で、マーケティングプランナーとして消費者調査やマーケティング戦略・広告戦略に携わった。2000年伊藤忠ファッションシステム（株）に入社後はマーケティングディレクターとして様々なクライアントの商品/ブランド開発を行うかたわら、消費者のライフスタイル・価値観を研究し、その成果を書籍や講演・セミナーにより発表してきた。2021年立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科修士課程修了（社会デザイン学）。現在はフリーランスのマーケティングクリエイティブディレクターとして、ワークショップデザイナー/ファシリテーターとして、クライアントの課題解決を社会デザインの観点も踏まえながら始めている。著書：｢漂い系｣ の若者たち～インスピレーション消費をつかまえろ！（ダイヤモンド社）、シニアビジネスの新しい主役 Hanako世代を狙え！（ダイヤモンド社/共著）
戸成 司朗（となり・しろう）
一般社団法人中部SDGs推進センター代表理事
1948年生まれ長野県出身、35年間セゾングループ㈱西友に勤務、07年執行役副社長を最後に退任、この間に日本チェーンストア協会初代社会貢献委員長を務める。自宅の在る日進市に戻り、第二の人生を社会に貢献したく、同年住友理工㈱に入社、CSR部長、アドバイザーとして、価値創造型CSRを推進してきた。又、2013年中部圏の企業人の社会参加を目指し、NPO法人中部プロボノセンターを設立し共同代表理事を務める。又、中京大学大学院にて客員教授としてソーシャルビスネスを教える。2019年一般社団法人中部SDGs推進センターを設立、代表理事に就任しSDGsの普及啓発、実践指導を行っている。
大喜多 一範（おおきた・かずのり）
株式会社Future Vision代表取締役。同志社大学卒業。京都芸術大学大学院修士課程在学中（学際デザイン研究領域）。大手メーカーで海外現地法人社長、事業企画、商品戦略などを担当。現在はサステナビリティ経営、サステナビリティ・ブランディングの専門家として事業会社の支援を行う。SBTiの申請、CDPへの回答、TCFDに基づく情報開示、改訂コーポレートガバナンス・コードへの対応など、サステナビリティ経営のためのフレームワーク対応を始め、社会課題解決を目指した新規事業の創出支援、ステークホルダーへの財務情報・非財務情報開示のための統合報告書作成などで実績を持つ。また、これらの事業活動に基づくサステナビリティ・ブランディング（事業ビジョン策定、インターナル・ブランディング、エクスターナル・ブランディング）やその展開支援（WEB制作、メディア展開 ほか）を行う。
郷原 信郎（ごうはら・のぶお）
郷原総合コンプライアンス法律事務所 代表弁護士
1955年、島根県生まれ。東京大学理学部卒。東京地検特捜部、公正取引委員会事務局審査部付検事、長崎地検次席検事、法務省法務総合研究所総括研究官等を経て2006年弁護士登録。08年、郷原総合コンプライアンス法律事務所開設。
不二家信頼回復対策会議議長、日本郵政ガバナンス検証委員会委員長、九州電力第三者委員会委員長等、不祥事企業の第三者委員会委員長を数多く務める。
著書に『「法令遵守」が日本を滅ぼす』（新潮新書）、『検察の正義』・『告発の正義』（ちくま新書）他。
川瀬 健二（かわせ・けんじ）
カワセ印刷株式会社取締役会長。みなと環境に優しい事業者会議理事、ワンプラネット・ペーパー協議会理事。國學院大學を卒業後、大手アパレルメーカーへ就職。1996年にカワセ印刷へ入社。2009年から株式会社オルタナと業務提携を開始し、環境・CSRコミュニケーションに特化したサービスを展開する。2010年カワセ印刷の代表取締役社長に就任。「印刷を通じて社会課題を解決する」をミッションに、同社をサステナブル・プリンティング・カンパニーへと変革する。専門領域である中小企業のサステナブル経営やコミュニケーション戦略は、机上論だけでなく現場で12年間実践してきた経験がベースになっている。
マクティア・マリコ
一般社団法人Social Innovation Japan 代表理事/共同創設者。株式会社Nature Positive 代表取締役。ロンドン大学卒業後、中日新聞社ロンドン支局に務め、2014年に駐日英国大使館の国際通商部に勤務。日本と英国間のイノベーションを促進すると共に、2017年よりフリーランスとして社会的企業でプロボノやコンサルティングの仕事を受け始める。同年一般社団法人Social Innovation Japan を立ち上げ、その一環として、ペットボトルの削減やサーキュラーエコノミーの実現をミッションにした、日本初無料給水アプリ「mymizu」を立ち上げる。2022年、社会課題解決に取り組むミレニアル世代を表彰するアワード Business Insider Japan 「BEYOND MILLENNIALS アワード」Circular Economy部門を受賞。世界経済フォーラム 「Global Future Council on Japan」カウンシルメンバー。
下田 一郎（しもだ・いちろう）
弁護士。第一東京弁護士会人権擁護委員会国際人権部会所属。
2005年、第一東京弁護士会登録（長谷川俊明法律事務所所属）。
2011年、松井・下田法律事務所（現下田法律税務事務所）開所。
企業のコンプライアンスに関するアドバイス、紛争対応等を行うと共に、企業不祥事に関する第三者委員会委員等を歴任。
主な兼職状況として、一般社団法人日本損害保険協会紛争解決委員、三井不動産ロジスティクスリートマネジメント株式会社コンプライアンス委員、株式会社極洋補欠監査役。
著書（いずれも共著）に「不動産取引トラブル解決文例書式集」（新日本法規出版株式会社）「最新モデル会社契約作成マニュアル」（新日本法規出版株式会社）、「Ｑ＆Ａ渉外家事ケーススタディ」（株式会社中央経済社）、「スポーツ事故対策マニュアル」（株式会社体育施設出版）他。
森 摂（もり・せつ）
株式会社オルタナ 代表取締役／「オルタナ」編集長。
武蔵野大学大学院環境学研究科客員教授。東京外国語大学スペイン語学科を卒業後、日本経済新聞社入社。編集局流通経済部などを経て 1998年-2001年ロサンゼルス支局長。2006年9月、株式会社オルタナを設立、現在に至る。主な著書に『未来に選ばれる会社－CSRから始まるソーシャル・ブランディング』（学芸出版社、2015年）、『ブランドのDNA』（日経ビジネス、片平秀貴・元東京大学教授と共著、2005年）など。環境省「グッドライフアワード」実行委員。環境省「地域循環共生圏づくりプラットフォーム有識者会議」委員。一般社団法人サステナ経営協会代表理事。一般社団法人「SDGsとうほく」顧問。
金子 愛子（かねこ・あいこ）
株式会社オルタナ オルタナ総研事務局長
※オルタナ総研フェローは各団体に所属しており、株式会社オルタナの社員ではありません。
オルタナ総研事業を通じてコンサルティング案件が発生した場合、クライアントのご希望に応じて、業務委託先としてご紹介をさせて頂きます。コンサルティング費用は、フェロー各自の規定に準じます。
お問い合わせ・ご連絡先
株式会社オルタナ 担当：金子・坂本
電話：03-6407-0266
E-mail：csr(a)alterna.co.jp
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